【再エネの次の適地とは？】ダム、壁、2030年代の大量廃棄～置き場所が尽きるとき

ダムの水面に、パネルが浮かんでいる。
その光景自体は、もう珍しくない。全国のため池や調整池には、水上太陽光がいくつも設置されている。
だが今回、パシフィックコンサルタンツが選んだのは、水深が深く、水位が大きく上下するダム貯水池だった。
水位が変われば、フロートも動く。係留の設計が難しい。波も立つ。冬には凍る。メンテナンスの船も出しにくい。
条件が悪いから、これまで手をつけられなかった場所である。
なぜ、そこへ行くのか。
簡単な場所が、もう残っていないからだ。
日本の平地は限られている。傾斜地に並べれば土砂災害のリスクが上がり、地域との摩擦も生まれる。それでも脱炭素は進めなければならない。
ならば、いままで発電と無関係だった面を使うしかない。水の上。建物の壁。窓。
そして、探すのと同じくらい切実な問いが、もうひとつある。
20年前、30年前に置いたパネルを、これからどうするのか。
2030年代後半、年間最大50万トン。
再エネの「次の適地」は、置く場所の話であると同時に、外した後の話でもある。

条件の悪いダムに、あえて行く

2026年7月28日。パシフィックコンサルタンツは、長野県内の利水ダムで水上太陽光発電の実証事業に着手すると発表した。
テーマは「大水深かつ大きな水位変動を有するダム貯水池での適用可能性」。技術的な難しさを、そのまま看板に掲げている。
検証するのは3つ。全体システムの設計と施工。太陽光モジュールおよびフロートなどの評価。そして、ペロブスカイト、薄膜シリコン、通常シリコンの適用性比較である。
この3種を同じ水面で並べて比べる、という点が面白い。
水上は、陸上とは条件が違う。湿度が高く、日射の反射があり、水面からの冷却効果もある。ペロブスカイトは軽量で低照度に強いとされるが、耐久性はまだ検証途上だ。薄膜シリコンには薄膜シリコンの特性がある。
どれが最適かは、机上ではわからない。置いてみるしかない。
この事業は、環境省の「令和8年度 水インフラの空間ポテンシャル活用型再エネ技術実証事業」に採択された。事業の狙いは、上下水道施設の水路上部など、従来型の太陽光発電設備を設置するのが難しい空間に、新しい設置方法を持ち込むことにある。
言い換えれば、国は「置きやすい場所はもうない」という前提で制度を組み始めている。
同社は、全国の多目的ダムや港湾など、未利用の水面への応用を期待するとしている。
日本には、ダムが2,700以上ある。ため池は15万を超える。水路や調整池を含めれば、水面の総量は決して小さくない。
ただし、そのすべてが使えるわけではない。治水機能を妨げてはならず、生態系への影響も見なければならない。水質、漁業権、景観、防災。調整すべき事柄は多い。
だからこそ、難条件のダムでの実証に意味がある。
いちばん難しい場所でできるなら、他の場所でもできる。

壁と窓が、発電面になる

もうひとつの「新しい面」が、建物の垂直面である。
従来のシリコンパネルは重く、硬い。屋根の耐荷重が足りなければ載せられないし、壁に貼ることは想定されていない。
ペロブスカイト太陽電池は、その制約を外す可能性を持つ。薄く、軽く、曲げられる。フィルム状に加工すれば、壁面にも貼れる。透明度を調整すれば、窓にもなりうる。
政府がこの技術に力を入れる理由も、そこにある。
2040年に20GW。第7次エネルギー基本計画に基づくペロブスカイト太陽電池の導入目標だ。2026年6月18日には、政府施設への率先導入目標も決まった。2040年度に100MW以上、2035年度に50〜70MW以上。国が保有する建物の屋上に加え、外壁や窓面への設置を見込むと明記されている。
国が技術の支援側から、需要の創出側へ回った。そう評価されている転換である。
原料のヨウ素を国内で生産できることも、日本がこの技術にこだわる理由のひとつだ。
実証も動き出している。
2026年7月17日、東北電力と倉元製作所は、ペロブスカイト太陽電池を使った実証を開始すると発表した。仙台市にある東北電力の研究開発センターの屋上にガラス型を、周辺の建物にフィルム型を設置する。
確認するのは、多様な条件への対応可能性、発電動作、そして周辺機器への影響である。
ただし、この実証の主眼は発電量そのものではない。
発電した電力を使って水素をつくるシステムとの組み合わせ——そこに重心がある。

発電の先にある、受け皿の問題

なぜ、水素なのか。
太陽光には、根本的な弱点がある。晴れた昼にたくさん発電し、夜と雨の日は止まる。需要と一致しない。
すでに国内では、供給が需要を上回って出力制御がかかる場面が増えている。せっかく発電した電気を、捨てている。
この「余った電気をどうするか」という問いに対する答えのひとつが、水素だ。電気で水を分解して水素をつくり、貯めておく。必要なときに使う。
発電の効率を上げる競争は、ここまで進んだ。次は、発電した電気を受け止める仕組みをどう設計するかである。
ペロブスカイトを壁に貼る。生まれた電気で水素をつくる。その水素を燃料や産業原料に回す。
一連の流れを、実際の建物と設備で試す。それが東北電力と倉元製作所の実証の狙いだろう。
新しい発電技術は、それ単体では社会を変えない。使い切る回路とセットになって、初めて機能する。

2030年代後半、年間50万トン

ここまでは、置く話である。
次は、外す話をしなければならない。
太陽電池モジュールの耐用年数は、おおむね20〜30年。2012年に固定価格買取制度が始まってから導入されたパネルは、2030年代に順次寿命を迎える。
環境省の資料が示す見通しは、こうだ。
2025年時点で約10万トン。2035年ごろに30万トン超。そして2030年代後半以降、年間最大50万トン程度。
数字の大きさもさることながら、問題は中身である。
パネルには、ヒ素、鉛、カドミウム、セレンといった有害物質が含まれる。通常の使用では安定して保持され、容易に漏れ出すものではないとされるが、処分の段階では扱いが問われる。
そして、費用の壁がある。
埋立処分はおよそ2,000円/kW。一方、リサイクルは8,000〜12,000円/kW。4倍から6倍の差だ。
放っておけば、安いほうが選ばれる。
だから制度が要る。国は新たな法制度を用意し、多量排出事業者に排出実施計画の事前届出とリサイクルの実施を義務づける方向で進めている。製造業者等には環境配慮設計と含有物質の情報提供が責務として課される。リサイクル事業者には、都道府県ごとの許可を不要とする国の認定制度が検討されている。施行は、公布から1年半以内が予定されている。
一方で、費用負担の議論は決着していない。
当初は拡大生産者責任の考え方から製造業者等に負担を求める方針が示されたが、2025年8月には、埋立とリサイクルの差額を製造業者等に負担させることについて、現時点では合理的な説明が困難と整理された。
誰が払うのか。この問いは、まだ開いている。

カバーガラスから、アンチモンを取り出す

費用の差を縮める方法はひとつしかない。リサイクルで、価値のあるものを取り出すことだ。
太陽光パネルの重量の大半を占めるのは、受光面のカバーガラスである。
このガラスには、製造時に気泡が生じるのを防ぐため、酸化アンチモン（Sb₂O₃）が使われている。アンチモンは重金属で、国内需要のほぼ全量を輸入に頼る。産出国が偏っており、供給リスクの高い資源だ。
産業技術総合研究所と中部電力は、このアンチモンを取り出す技術を2025年9月に発表した。
方法は、水熱処理である。使用済みのカバーガラスを粉末にし、水と混ぜて密閉容器で加熱する。するとガラスが結晶化していく。その際、アンチモンは結晶構造の中に取り込まれず、液体のほうに残る。
この性質を使って、分離する。
結果は明快だった。処理前のガラス粉末に含まれるSb₂O₃は0.186重量％。1時間の処理で69％、6時間で86％が抽出され、残った粉末の含有率は0.027重量％まで下がった。
温度は一般的な圧力容器の標準設計温度以下。工業的に実現可能な、穏やかな条件である。
研究を担ったのは、産総研マルチマテリアル研究部門の三村憲一研究グループ長、若林隆太郎主任研究員、大橋文彦技術担当主幹、そして材料基盤研究部門の赤井智子氏らのチームだ。
今後は抽出の高効率化とスケールアップ、そして抽出した成分からアンチモンを分離・回収する技術の開発、結晶化ガラス粉末の有効活用へ進む。
ここで、話がつながる。
壁や窓に貼られるガラス。ダムに浮かぶモジュールのカバーガラス。今日「新しい発電面」として設置されるものは、20年後に「大量廃棄」として戻ってくる。
その戻り先に、資源を取り出す技術が用意されているかどうか。
置く技術と、外す技術は、同じ時間軸の上にある。

外すところまでを、事業に含める

制度と技術のあいだで、実務はすでに動き始めている。
2026年6月24日、ENEOSリニューアブル・エナジーは、和歌山県日高川町の「JRE日高川太陽光発電所」でリパワリングを実施したと発表した。
リパワリングとは、既存の発電所のパネルを新しいものに入れ替え、発電量を回復・向上させる工事である。この発電所は設備容量16,800kW、2016年3月に運転を開始した。まだ10年である。
注目すべきは、外したパネルの扱いだ。
同社はPower eeeと組み、取り外したパネルの再資源化とリユースを進めている。方針は明確で、埋め立て処分を行わない。
残存性能のあるパネルはリユースを前提に選別し、搬出から引き渡しまでのトレーサビリティを確保する。どこから出て、どこへ行ったかを記録する。
これは、発電事業者が「外した後」まで責任範囲に入れたということだ。
制度が固まるのを待つのではなく、先に実務をつくる。得られた知見を、他の発電所のリパワリングにも展開するという。
ここに、これからの再エネ事業の形が見える。
建てて、売って、終わりではない。置く、使う、外す、戻す。この一巡を設計に含めることが、事業の前提になる。

「適地」とは、場所ではなく設計である

再エネの適地が減っている、という言い方がある。
たしかに、条件のよい平坦地は減った。だが今回見た3つの動きは、別の見方を示している。
難条件のダムに浮かべる。建物の壁と窓に貼る。外したパネルから資源を取り出す。
どれも、「場所がない」という前提を、設計で解いている。
水位が変動するなら、それに追随するフロートを設計する。屋根が耐荷重不足なら、軽い電池を開発する。廃棄が高くつくなら、取り出せる資源を見つける。
適地とは、もともとそこにある場所のことではない。設計によって、適地になる。
この見方は、Maintainable®︎NEWSが繰り返し扱ってきた「メンテナンス」の思想と重なる。
新しく建てることだけが解ではない。すでにあるもの——ダムの水面、建物の外壁、20年使ったパネル——に手を入れ、別の役割を与える。
ダムは治水と利水のためにつくられた。いまは発電の面にもなる。
建物の壁は雨風を防ぐためにあった。いまは電気をつくる面にもなる。
役目を終えたパネルは廃棄物だった。いまは資源になりうる。
一つのものに、複数の役割を持たせること。それが、土地も資源も限られた国の戦略になる。
2030年代後半、年間50万トン。
その数字を負債と見るか、鉱山と見るか。
答えは、いま設計している技術と制度が決める。

【参考】

パシフィックコンサルタンツ：ダム貯水池におけるペロブスカイト等を使用した水上太陽光発電設置の実証事業に着手します（2026年7月28日）
https://www.pacific.co.jp/news/2026/20260728-002786.html

環境省：令和８年度水インフラの空間ポテンシャル活用型再エネ技術実証事業の公募について
https://www.env.go.jp/press/press_02369.html

東北電力：次世代太陽光発電技術の実用化に向けたペロブスカイト太陽電池の性能評価を開始（2026年7月17日）
https://www.tohoku-epco.co.jp/news/normal/1248842_2558.html

産業技術総合研究所：太陽光パネルのカバーガラスから希少元素を抽出するプロセスを開発（2025年9月29日）
https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2025/pr20250929/pr20250929.html

経済産業省／環境省：太陽光パネルのリサイクル制度について（太陽光発電設備リサイクル制度小委員会 (第10回)資料1）
https://www.env.go.jp/content/000378443.pdf

ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社：JRE日高川太陽光発電所における太陽光パネル入れ替えによるリパワリング実施について（2026年6月24日）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000053.000018452.html

FAQ

Q. なぜ再エネの「適地」が減っているのですか？
A. 日本は国土のおよそ7割が森林で、平地が限られている。太陽光発電に適した広い平坦地の多くはすでに使われた。傾斜地への大規模設置は土砂災害のリスクや景観をめぐる摩擦を生み、各地で条例による規制も進んでいる。そこで、水面や建物の垂直面といった、これまで発電と結びつけられてこなかった空間が候補になっている。

Q. ダム貯水池での水上太陽光は、何が難しいのですか？
A. 水深が深く、水位の変動が大きい点である。水位が変われば設備も動くため、係留の設計が難しい。波や凍結、メンテナンスのしにくさも課題となる。パシフィックコンサルタンツはあえてこの難条件のダムを選び、設計・施工・維持管理の技術的課題を検証する。

Q. なぜ3種類のパネルを比べるのですか？
A. 水上は陸上と条件が異なるためである。湿度が高く、水面からの反射や冷却の影響もある。ペロブスカイト、薄膜シリコン、通常シリコンでは特性が違い、どれが最適かは実際に置いてみないとわからない。この比較検証自体が、実証事業の目的のひとつになっている。

Q. ペロブスカイト太陽電池は何が違うのですか？
A. 薄く、軽く、曲げられる点である。従来のシリコンパネルは重く硬いため、耐荷重の低い屋根や建物の壁には設置できなかった。ペロブスカイトはフィルム状に加工でき、外壁や窓面への設置も想定される。原料のヨウ素を日本国内で生産できることも、政策的に重視される理由である。

Q. 政府の導入目標はどうなっていますか？
A. 第7次エネルギー基本計画に基づき、2040年に20GWの導入を目指している。加えて2026年6月18日には、政府施設への率先導入目標として2040年度に100MW以上、2035年度に50〜70MW以上が決まった。国が保有する建物の屋上に加え、外壁や窓面への設置を見込んでいる。

Q. なぜ太陽光と水素を組み合わせるのですか？
A. 太陽光は晴れた昼に多く発電し、夜や雨の日は止まる。需要と一致しないため、供給が需要を上回って出力制御がかかる場面も増えている。余った電気で水を分解して水素をつくり、貯めておけば、必要なときに使える。発電技術は、使い切る回路とセットで初めて機能する。

Q. 使用済み太陽光パネルは、どれくらい出るのですか？
A. 2025年時点で約10万トン、2035年ごろに30万トン超、2030年代後半以降は年間最大50万トン程度と見込まれている。太陽電池モジュールの耐用年数がおおむね20〜30年で、固定価格買取制度以降に導入されたパネルが順に寿命を迎えるためである。

Q. なぜリサイクルが進みにくいのですか？
A. 費用の差が大きいためである。埋立処分はおよそ2,000円/kWに対し、リサイクルは8,000〜12,000円/kW。放置すれば安いほうが選ばれる。国は新たな法制度で多量排出事業者にリサイクルを義務づける方向だが、差額を誰が負担するかの議論は決着していない。

Q. カバーガラスからアンチモンを取り出す技術とは？
A. 産業技術総合研究所と中部電力が開発した水熱処理による抽出法である。使用済みカバーガラスを粉末にして水と混ぜ、密閉容器で加熱する。ガラスが結晶化する際にアンチモンが結晶構造に取り込まれず液体側に残る性質を利用する。6時間の処理で抽出率は約86％に達した。アンチモンは国内需要のほぼ全量を輸入に依存する資源である。

Q. 発電事業者にできることはありますか？
A. ENEOSリニューアブル・エナジーの事例が参考になる。和歌山県のJRE日高川太陽光発電所（16,800kW）でパネルを入れ替えるリパワリングを実施し、取り外したパネルは埋め立てを行わず、残存性能のあるものはリユース前提で選別。搬出から引き渡しまでのトレーサビリティを確保している。制度の確定を待たず、外した後まで事業の設計に含めるという姿勢である。

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