スマートフォンで不要品を撮影するだけで、最適な捨て方や活用方法を提示するアプリ「Trash Lens」が、対応自治体を大幅に拡大した。開発を手がけるTrash Lens株式会社（東京都新宿区、代表取締役：山本虎太郎）は、従来の東京23区・政令指定都市に加え、新たに400以上の自治体で利用可能になったと発表した。独自のゴミ分別解析システムを活用し、自治体ごとの分別ルールを正確に反映。ユーザーの利便性向上と、循環型社会の実現を目指す。
独自開発の分別解析システムで正確な情報を提供
Trash Lensは、2024年4月のサービス開始以来、「簡単にゴミの分別方法がわかる」「捨てる以外の手放し方が提案される」といった点が評価され、多くのユーザーに利用されてきた。今回の対応自治体拡大は、各地域の分別ルールを自動的に解析し、アプリに反映する「ゴミ分別解析システム」の開発によって実現。自治体ごとに異なる細かいルールにも対応し、より精度の高い分別情報を提供する。
また、Trash Lensは、単なるゴミの分別支援にとどまらず、リユースやアップサイクルの可能性も提示する。AIが撮影画像の特徴を解析し、不要品として処分する前に、他の活用方法を提案。これにより、従来は廃棄されていたモノが新たな価値を生み出す機会が増えている。
ユーザー参加型の「AIの間違い探し大作戦」も開始
LLM（大規模言語モデル）を活用した分別情報の生成は高い精度を誇るが、稀に誤った情報が含まれる可能性もある。これに対応するため、Trash Lensは「AIの間違い探し大作戦」を開始。ユーザーが誤りを発見し報告することで、情報の精度向上に貢献できる仕組みを構築した。報告者にはポイントが付与され、貯まったポイントはギフトカードと交換可能となる。
5秒で分別・活用方法を提示、循環型社会の実現へ
「これってどうやって捨てるの？」という疑問に、5秒以内で回答するTrash Lens。AIが画像から不要品の種類や特徴を検出し、自治体ごとの分別ルールに基づいた処分方法を提示する。同時に、リユース・アップサイクルの可能性を示し、不要品の新たな活用方法を提供する。
近年、ゴミの分別ルールは複雑化し、正確な処分方法を調べるのは容易ではない。また、リユースやアップサイクルの選択肢を見つけることも難しい。Trash Lensは、こうした課題を解決し、誰もが簡単に適切な処分・活用を実践できる仕組みを構築。今後も識別可能な品目を増やし、より多くの自治体への対応を進める予定だ。
Trash Lensの普及により、ゴミの削減と資源の有効活用が進み、循環型社会の実現に向けた新たな一歩となることが期待される。