【脱炭素のために、自然を壊している？】鉱山から電池まで、リチウムの往復を測る

標高4,000メートル近い、南米アンデスの塩湖。
乾いた白い平原が地平線まで続く。木は一本もない。だから衛星から見れば、ここで鉱山が広がっても「森林喪失ゼロ」と記録される。
けれどそこには、この場所にしかいない生きものがいる。塩湖に湧く地下水と、それがつくる湿地。フラミンゴが集まり、微生物が独自の生態系をつくる。リチウムを取り出すために大量の水をくみ上げれば、その均衡は崩れる。
2026年、東北大学と国立環境研究所などのチームが、世界の約7万の鉱山を衛星と機械学習で解析した結果を『Nature Communications』に発表した。
森を減らしているのは石炭と金だった。だが、生きものを最も危うくしているのは、脱炭素の主役であるリチウムだった。
そして同じ年、日本から2つの動きが出てきた。掘らずにリチウムを集める技術と、使い終えた電池を街から回収する仕組みである。
掘る、使う、戻す。その往復を測ることが、これから始まる。

約7万の鉱山を、衛星と機械学習で見た

この研究の出発点は、単純な問いだった。
世界のどこで、何を掘るために、どれだけの自然が失われているのか。
これまで、鉱山の環境影響は個別の事例として語られてきた。アマゾンの違法金採掘。コンゴ盆地のコバルト。特定の現場の話にはなっても、地球規模で品目別に比べた地図はなかった。
研究チームは、ASTERやHISUIといった衛星の観測データに階層型ランダムフォレストという機械学習を組み合わせ、約7万の鉱山の位置と、そこで採れる品目を分類した。そこへ、森林の減少を追うGlobal Forest Watchのデータと、IUCNレッドリストにもとづく種の絶滅リスク情報を重ねた。
対象期間は2001年から2022年の22年間。品目は20種類。
結果、鉱山開発に伴う森林喪失は16,268km²。年平均にすると739km²である。全体の65.64％が熱帯・亜熱帯地域で起きていた。
論文の責任著者は、東北大学大学院環境科学研究科の金本圭一朗准教授。国立環境研究所生物多様性領域、信州大学、産業技術総合研究所などの研究者が名を連ねる。
金本准教授は、こう述べている。より緑の未来へ向かう道は、それを可能にする材料が隠し持つ環境コストも勘定に入れなければならない——。

森を減らしたのは石炭と金。だが、危ないのは別だった

品目別の森林喪失は、次のようになった。
石炭が5,474km²で全体の33.65％。金が5,125km²で31.50％。この2つで3分の2近くを占める。以下、その他の非金属が2,271km²（13.96％）、アルミニウム（ボーキサイト）が940km²（5.78％）、銅が662km²（4.07％）、鉄が612km²（3.76％）、ニッケル・コバルトが413km²（2.54％）、スズが260km²（1.60％）と続く。
そして、地理的な集中も明らかになった。森林喪失の約半分にあたる8,156km²が、アマゾン盆地、東南アジアの熱帯林、コンゴ盆地——3つの巨大な熱帯林にかかる国々に集まっていた。
ソロモン諸島やインドネシアでは、鉱山面積に対する森林喪失の比率が70％を超える金採掘の現場がある。西アフリカ・中部アフリカでは40〜90％。ブラジル東部の鉄鉱山では30〜70％。
掘れば森が消える、という直感どおりの数字だ。
ところが、絶滅リスク指数を重ねると、風景が変わる。
ERI（Extinction Risk Index）は、0が「低懸念」、1が「絶滅」を意味する指標である。その中央値で並べると、上位はタングステン（約0.30）、リチウム（約0.28）、クロム（約0.15）、白金族元素（約0.15）、スズ（約0.10）、アルミニウム（約0.10）。
森林喪失で1位・2位だった石炭と金は、この順位に顔を出さない。
逆に、森林喪失では下位のリチウムが、生物多様性リスクでは2番目に来る。チリの「リチウム三角地帯」に限れば、ERIは0.45を超えた。
塩湖と湿地。木が生えていない場所だからこそ、そこにしかいない種が暮らしている。生息地が細かく分断されれば、逃げ場がない。
面積では測れないものがある。

「掘る量」ではなく「どこを掘るか」

この研究がもたらす含意は、企業と金融にとって実務的だ。
これまで、鉱物のサステナビリティは「量」で語られてきた。何トン採掘し、何トン輸入し、何トンをリサイクルしたか。
だが、同じ1トンのリチウムでも、どこで掘ったかによって自然への負荷はまったく違う。同じ1トンの金でも、アマゾンの森を切り開いたのか、既存の鉱区を深く掘り下げたのかで意味が変わる。
研究チームは、いくつかの制度への接続を提案している。
まず、EUの森林破壊防止規則（EUDR）である。現在は大豆、パーム油、木材、牛肉など農産物が対象だが、影響の大きい鉱物にも品目別の輸入要件を広げる余地がある。
次いで、TNFDの評価手順であるLEAPアプローチに、品目別の視点を組み込むこと。企業が「どの鉱物を、どの地域から調達しているか」を空間的に示せれば、自然への影響を世界平均と比べて評価できる。
さらに、ICMM（国際金属・鉱業評議会）やIRMA（責任ある鉱業保証イニシアティブ）といった認証制度に、品目ごとの環境ガイダンスを持たせること。
そして金融機関にとっては、投融資先の鉱業ポートフォリオが、どれだけ生物多様性リスクにさらされているかを測る材料になる。
なお、この研究には限界もある。分析は露天掘りが中心で、坑内掘りは対象外。鉱区の内側で起きた直接的な影響を見ており、道路や送電線など周辺インフラによる間接的な影響は含まれない。衛星データでは天然林と植林の区別もつかない。
それでも、地球規模で品目別に自然への負荷を比べられる地図ができた意味は大きい。
測れないものは、管理できない。

掘らずに集める——細菌をマイクロ電源にする

負荷の大きい掘り方を減らすには、別の取り方を用意するしかない。
2026年6月29日、物質・材料研究機構（NIMS）、東北大学、東京大学などの共同研究チームが、リチウム回収の新しい原理を『Nature Communications』に発表した。
使うのは、細菌である。
シュワネラ・オネイデンシス MR-1という微生物と、電池の正極材料であるλ型二酸化マンガンのナノ粒子を組み合わせる。細菌の中で乳酸が酸化されるときに出た電子が、細胞外電子伝達（EET）という仕組みで二酸化マンガンへ渡される。すると、リチウムイオンが結晶構造の中に取り込まれる。
つまり、細菌が電源の役割を果たす。
現在、リチウムの主な取り方は2つある。ひとつは塩湖の水をくみ上げ、広大な池で天日蒸発させる方法。大量の水を消費し、乾燥地の水循環に影響を与える。もうひとつは電気化学的に回収する方法で、こちらは広大な電極面積と電力を必要とする。
新しい手法は、外部電源も大面積の電極も要らない。細菌と材料が自ら集まってミリメートルサイズの塊をつくり、それが反応容器の底に沈んで反応場になる。だから原理的に大規模化しやすい。処理にかかる時間は、蒸発法やイオン交換法の数日〜数週間に対して、数時間の桁だという。
研究チームは、東北大学学際科学フロンティア研究所の下川航平助教、NIMS高分子・バイオ材料研究センターの岡本章玄グループリーダー（筑波大学教授）、東京大学未来ビジョン研究センターの菊池康紀教授ら。
論文タイトルは「Electrode-Free Bioelectrochemical Intercalation for Scalable Lithium Recovery」。電極を使わない生物電気化学的インターカレーション、という意味になる。
まだ研究段階である。だが、塩湖の水を蒸発させ続けるやり方に代わる選択肢が示されたことの意味は小さくない。
掘る場所を選ぶ。掘る量を減らす。掘らずに集める。
自然への負荷を下げる道は、一本ではない。

使い終えた電池が、街で燃えている

そしてもうひとつ。すでに社会に出回っているリチウムを、どう取り戻すか。
日本では、この課題が「資源」ではなく「火災」の顔で現れている。
環境省の調査によると、令和5年度に廃棄物処理施設や収集運搬車両で起きた、発煙・発火を含む事故は21,751件。火災に限っても8,543件にのぼる。令和3年度に発生した火災の被害総額は、約96億円から108億円と推計されている。
モバイルバッテリー、電子タバコ、光る靴、ワイヤレスイヤホン。小型のリチウムイオン電池が、当たり前のように可燃ごみや不燃ごみに混ざる。収集車の中で圧縮され、破損し、発火する。
リチウムイオン電池を分別回収している市区町村は、令和5年度時点で1,313自治体（75.4％）。裏を返せば、4分の1にあたる428自治体では回収されていない。
2026年8月6日、環境省は「令和8年度リチウムイオン電池等の回収・処理体制の構築等に向けた実証事業」の採択結果を公表した。
採択されたのは3件。埼玉県越谷市はアンカー・ジャパンと組み、市のリサイクルプラザとAnker Storeの2拠点に回収容器を置く。兵庫県佐用町はホームセンターアグロと連携し、町の施設6か所とホームセンターに回収BOXを設置する。株式会社ディライトシステムは、名古屋市と大阪市をパートナーに、ごみ分別アプリ「さんあ〜る」を共通基盤として、住民への情報提供や啓発動画の配信、AI電話受付機能を実装する。
自治体だけでも、メーカーだけでも回らない。売った企業が引き取り、自治体が場所を提供し、アプリが住民に伝える。
派手さはない。だが、これが「戻す側」の現実である。

掘る側と戻す側を、一本の線でつなぐ

ここで、話は最初の研究に戻る。
アンデスの塩湖でリチウムを掘ることの自然への負荷が数字で示されたなら、それを減らす方法は2つしかない。
掘り方を変えるか、掘らずに済ませるか。
掘らずに済ませるとは、すでに社会にあるリチウムを回すということだ。つまり、リサイクルである。
EUはすでに制度で線を引いた。電池規則により、リチウムの回収率を2027年末までに50％、2031年末までに80％と定めた。新しい電池に含める再生材の比率も、コバルト16％、鉛85％、リチウム6％、ニッケル6％という初期値が設定されている。携帯用電池の回収目標は2027年末に63％、2030年末に73％。
掘る量の上限を直接決めるのではなく、戻す量の下限を決める。そういう設計だ。
日本はいま、火災を止めるという入口に立っている。だが、回収ルートが整えば、それはそのまま資源のルートになる。燃える電池を街で止めることと、掘らずにリチウムを得ることは、同じ線の上にある。
IEAが示すように、精錬は特定の国と企業に集中している。分析対象20鉱種のうち19種で中国が最大の精錬国であり、平均シェアは約70％。供給ショックが起きれば電池価格が4〜5割上がりうるという試算もある。
資源安全保障の観点からも、自然資本の観点からも、答えは同じ方向を指す。
戻す量を増やすこと。

脱炭素と自然再興は、同じ帳簿の上にある

気候変動対策は、正しい。だが、正しさは免罪符ではない。
再生可能エネルギーも、電気自動車も、蓄電池も、地面から掘り出した金属でできている。掘る場所が熱帯林であれば森が消え、塩湖であれば水が減り、固有種の生息地が細切れになる。
ネイチャーポジティブという言葉が、脱炭素の隣に置かれるようになったのは、この矛盾を放置できなくなったからだ。カーボンだけを最適化すれば、生物多様性が犠牲になる。生物多様性だけを守ろうとすれば、エネルギー転換が止まる。
今回の研究が示したのは、その矛盾を測る道具である。
どの品目が、どの地域で、どれだけの自然を損なっているのか。面積ではなく、失われる可能性のある種で測る。そうすると、優先順位が変わる。
測れば、比べられる。比べられれば、選べる。選べれば、変えられる。
掘る、精錬する、つくる、使う、集める、戻す。
その全行程を一本の線として見たとき、どこに手を入れるのが効くのか。鉱山の衛星画像も、細菌を使う実験室も、街角の回収ボックスも、同じ線の上の別々の点である。
脱炭素と自然再興は、別々の帳簿ではないのだ。

【参考】

国立環境研究所（英語）：AI study reveals the biodiversity cost of green energy minerals
https://www.nies.go.jp/en/pr/news-and-updates/2026/Press20260715.html

Nature Communications：Mapping global resource driven nature loss in the mining sector from 2001 to 2022
https://www.nature.com/articles/s41467-026-73792-9

東北大学：細菌をマイクロ電源とした高効率リチウム回収を実現 ～「電気化学方式に匹敵する効率と速度」と「細菌と材料の自己組織化」で大スケール化を可能に ～（2026年6月29日）
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/06/press20260629-02-biomining.html

東京大学 未来ビジョン研究センター：細菌をマイクロ電源とした高効率リチウム回収を実現-「電気化学方式に匹敵する効率と速度」と「細菌と材料の自己組織化」で大スケール化を可能に-（2026年6月29日）
https://ifi.u-tokyo.ac.jp/news/22980/

環境省：令和8年度リチウムイオン電池等の回収・処理体制の構築等に向けた実証事業の公募結果について（2026年8月6日）
https://www.env.go.jp/press/press_05415.html

環境省：リチウム蓄電池等に関する特設サイト
https://lithium.env.go.jp/recycle/waste/lithium_1/index.html

IEA：Global Critical Minerals Outlook 2025
https://www.iea.org/reports/global-critical-minerals-outlook-2025/executive-summary

FAQ

Q. 今回の研究は、何を明らかにしたのですか？
A. 世界の約7万の鉱山、20品目を対象に、2001年から2022年までの森林喪失と生物多様性リスクを地球規模で品目別に比較した。鉱山開発による森林喪失は合計16,268km²。最大の要因は石炭と金だったが、生物多様性リスクではリチウムやタングステンが上位に来るという、面積とは異なる順位が示された。

Q. ERI（絶滅リスク指数）とは何ですか？
A. Extinction Risk Indexの略で、0が「低懸念」、1が「絶滅」を表す指標である。IUCNレッドリストにもとづき、その場所に生息する種がどれだけ絶滅の危機にあるかを示す。今回の研究では、鉱山の分布と重ねることで、品目ごとの生物多様性リスクを比較した。

Q. なぜリチウムは森林喪失が小さいのにリスクが高いのですか？
A. 主な産地が南米アンデスの塩湖や湿地だからである。もともと森林がないため、衛星から見た森林喪失は小さく出る。しかし塩湖や湿地には固有種が集中しており、採水や開発で生息地が分断されると、逃げ場のない種が失われる。チリの「リチウム三角地帯」ではERIが0.45を超えた。

Q. 研究の限界はありますか？
A. ある。分析は露天掘りが中心で、坑内掘りは対象外である。また、鉱区の内側で起きた直接的な影響を見ており、道路や送電線など周辺インフラによる間接的な影響は含まれていない。衛星データでは天然林と植林の区別もつかない。

Q. 細菌を使ったリチウム回収とは、どういう技術ですか？
A. シュワネラ・オネイデンシス MR-1という細菌と、λ型二酸化マンガンのナノ粒子を組み合わせる。細菌が乳酸を酸化する際に生じた電子を材料へ渡し、リチウムイオンを結晶構造に取り込ませる。外部電源も大面積の電極も不要で、細菌と材料が自ら集まった塊が反応場になるため、大規模化しやすいとされる。

Q. 塩湖の蒸発法には、どんな問題がありますか？
A. 大量の水をくみ上げて天日で蒸発させるため、水資源の消費が大きい。乾燥地の地下水や湿地の水循環に影響し、その地域の生態系や住民の暮らしにも及ぶ。処理に数日から数週間かかる点も課題とされる。

Q. なぜ日本ではリチウムイオン電池の火災が問題になっているのですか？
A. 小型の充電式電池を内蔵した製品が急増し、可燃ごみや不燃ごみに混ざって出されるためである。収集車の中で圧縮・破損して発火する。令和5年度、廃棄物処理施設や収集運搬車両で起きた発煙・発火を含む事故は21,751件にのぼった。

Q. EUの電池規則は、日本企業に関係しますか？
A. 関係する。EU市場に電池や電池を使った製品を出す企業は対象になる。リチウムの回収率は2027年末までに50％、2031年末までに80％。新しい電池に含める再生材の比率も、コバルト16％、リチウム6％、ニッケル6％、鉛85％という初期値が設定されている。

Q. 企業は何から取り組めばよいですか？
A. 自社が使う鉱物について、品目と調達地域を空間的に把握することから始まる。そのうえで、生物多様性リスクの高い地域からの調達を評価し、TNFDの開示や認証制度と接続する。同時に、自社製品からの回収ルートを設計し、再生材の利用比率を高めていく。

Q. 個人にできることはありますか？
A. 使い終えたモバイルバッテリーや充電式製品を、可燃ごみ・不燃ごみに混ぜないこと。自治体の回収拠点や家電量販店、ホームセンターなどの回収ボックスに出すこと。火災を防ぐと同時に、掘らずに済むリチウムを増やすことにつながる。

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